| 2026年4月 採用予定人数 |
3～5人 |
|---|
| 応募資格 | 2026年3月に大学、大学院もしくは高専卒業見込みの方 |
|---|---|
| 募集職種 | 自動車生産技術エンジニア（プレス、車体組立、塗装、車両組立、鋳造、鍛造、熱処理、制御、建設、エンジン機械加工・組立、ユーティリティ など） |
| 募集学科 | 理科系全学科・・・機械、精密、電気、電子、金属、土木、建築、情報、応用化学、 経営・管理工学、物理、 数学 他 |
| 応募方法 | リクナビからエントリー |
| 応募書類 | ① 履歴書 ② 成績証明書 ③ 卒業見込証明書 |
| 選考方法 | 書類選考、面接（2回）、筆記試験 |
| 勤務地 | 本社（横浜市） |
|---|---|
| 初任給 | 大学卒...223,000円 修士卒...244,500円 高専卒...213,000円 ※上記金額は基本給であり、固定残業代を含みません。 |
| 諸手当 | 時間外手当（全額支給）、通勤手当、家族手当、家賃補助、昼食補助 |
| 固定残業代 | なし |
| 昇給賞与 | 昇給…年1回（7月）、賞与…年2回（7月・12月） |
| 勤務時間 | 8：45〜17：30 |
| 休日休暇 | 年間休日…121日（週休2日制、G.W・夏季・年末年始 連続休暇あり） 有給休暇…15～20日(初年度有給休暇 15日、計画休暇7日) |
| 雇用形態 | 正社員（無期契約） |
| 試用期間 | 3ヶ月（※労働条件の相違なし） |
| 保険制度 | 雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険完備 |
| 配 属 | 1ヶ月の新入社員研修後に配属決定 |
| １．募集・採用に関する情報 | |
|---|---|
| ①過去3年間の新卒採用者数・離職者数 | 2024年度：採用者数 1人 離職者数 0人 2023年度：採用者数 3人 離職者数 0人 2022年度：採用者数 2人 離職者数 1人 |
| ②過去3年間の男女別新卒採用者数 | 2024年度：男性 1人 女性 0人 2023年度：男性 2人 女性 1人 2022年度：男性 2人 女性 0人 |
| ③平均勤続年数 | 11.4年（2024年12月1日時点） |
| ④従業員の平均年齢 | 40.3歳（2024年12月1日時点） |
| ２．職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況 | |
|---|---|
| ①研修の有無およびその内容 | あり 新入社員研修（1ヶ月）、階層別研修、機械製図・CAD研修、プロジェクトマネジメント教育、メカトロニクス研修、職長教育、OJT、英語研修 他 |
| ②自己啓発支援の有無およびその内容 | あり 英語eラーニング/オンライン英会話費用の全額会社負担 英語教材/英会話教室/その他外国語学習費用の補助制度 |
| ③メンター制度の有無 | あり |
| ④キャリアコンサルティング制度の有無およびその内容 | あり 年2回上司との面談（目標設定・評価・フィードバック） |
| ３．職場への定着の促進に関する取組の実施状況 | |
|---|---|
| ①月平均所定外労働時間 | 17.5時間（2023年度） |
| ②有給休暇の平均取得日数 | 16.2日（2023年度） |
| ③育児休業取得者数 | 男性：育休取得者数 2人 / 取得対象者数 2人 女性：育休取得者数 0人 / 取得対象者数 0人（2023年度） |
| ④役員・管理職の女性比率 | 役員：0％ 管理職：0％ |
| ４．その他 | |
|---|---|
| ①受動喫煙対策 | ビル1階に喫煙所あり、その他の場所は全て禁煙 |
新入社員研修（1ヶ月）
・製図、CAD、ビジネスマナー、ビジネス文書等
・OJT
・海外現場研修（先輩社員に同行）
・各種プロジェクトのメンバーとして活躍
・入社後10年前後
技術職社員全員を対象に、社内で製図・CAD研修、メカトロニクス研修、職長教育、プロジェクトマネジメント教育、工事安全教育を実施しています。
また、各部署毎に必要となる固有の技術については、随時社外講習を受けることで技術力を身につけています。
入社後1ヶ月間社内で実施する新入社員研修の他、新人・若手社員・中堅社員・管理職・経営層といった階層別に必要な知識や、個々に必要とされるビジネススキル・マネジメントスキルを身につけるため、人材育成を専門としている会社と契約し、同社が常時150前後開催しているセミナーを受講しています。
社員の英語力向上を図るため、英語eラーニングの各コース（基礎～上級英語、TOEIC対策、オフィス英語、英文ビジネスメール、海外赴任前研修、リスニング教材等）やオンライン英会話（日常会話、ビジネス会話）を会社の費用で受講できる他、外国語学習支援として英会話スクールや通信教育、英語教材等の費用の半額を会社が負担する制度もあります。
また、学習効果を確認するため、毎年2回社内でTOEIC IPテストを実施しています。
